水素ステーションを自動車メーカー等11社合同で整備

トヨタ自動車など11社が燃料電池車に水素を供給する「水素ステーション」を整備する新会社を設立すると発表されました。

新会社は、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車のほか、石油元売り大手のJXTGエネルギーなど11社が共同で設立しまし、燃料電池車に水素を供給する「水素ステーション」を今後4年間でおよそ80か所、新たに整備することにしています。

燃料電池車は、水素と酸素の化学反応で生じた電気で走り、走行中に水しか排出しないことから、究極のエコカーとしてトヨタやホンダが開発し、販売やリースを行っています。
しかし、車両の価格が700万円以上と高額なことに加え、水素ステーションもことし1月末現在で全国で92か所にとどまっていて発売から3年がたっても、普及が進んでいません。
このため日本を代表する自動車メーカーやエネルギー企業などが連携することで、インフラとなる水素ステーションの整備を広げ、燃料電池車の普及に弾みをつけられるか注目されます。

 

同じくエコと言われる「電気自動車」は自動車メーカー以外でも製造でき、家電の領域となります。

特別なエンジンは簡単には製造できませんので、自動車メーカー各社としては水素カーを如何に推進できるかは重要な課題だと考えますね。

 

電気自動車のように自宅コンセントから電気補充できる車と異なりますので、まずはインフラ整備が急務というところでしょうか。