企業、ネット「直販」に軸足  「D2C」と呼ばれる商流へ

食品や化粧品メーカーが、大手のネット通販サイトを介さずに消費者に直接リーチする動きを強めていることが報じられました。

 

「ダイレクト・トゥ・コンシューマー(D2C)」とも呼ばれる商流で、消費者との関係を深めやすいほか、大手サイトへの手数料も省けるメリットがありますが、「素通り」への懸念を強めるアマゾンジャパンや楽天は、物流や海外販売など付加価値を高めプラットフォーマーの地位を死守する構えを示しています。

市場の縮小に悩むビール業界。キリンビールは新たな個人需要を発掘しようと、新鮮なたる詰めビールを工場から消費者宅に直送するサービスに力を入れており、月7500円(税別)を支払うと月2回、1リットルのビールが2本届き、専用サーバーで楽しめるサービスを展開しています。

申し込みは自社サイトに限定し、大手通販サイトでは買えません。2021年末までに3万人の会員獲得を目指す方向です。

大手サイトの武器は多様な商品群と集客力で、メーカーは出品さえすれば顧客獲得や物流を担ってくれる一方、アマゾンでは8~15%程度の販売手数料が必要なほか、大手サイトでは多様化する消費者の声を拾いきれないといった不満も募っていました。

 

こうした状況を背景に近年広がるのが、大手サイトを介さずに消費者にリーチする「D2C」と呼ばれる商流です。